はじめてコンサルティングを検討される方にとって、これは当然の疑問だと考えます。
もちろん、コンサルティング自体に効果や根拠がないと感じているのであれば、そもそも弊社がコンサルティング会社を営むことはありません。
万一、経営者が自社内の実務作業や事務作業の代行、秘書的な役割をコンサルタントに期待しているなど、コンサルティングとは異なる価値を望まれている場合、弊社のもつリソースでは改善を見込めない場合は、ご依頼をお断りすることもあります。
弊社がコンサルティングすることによる価値を生み出すことができない依頼をお受けすることは、お互いにとって不本意となるためです。

ジョイカレントでコンサルティングを行うのは、代表取締役の河原田、ただ１人です。
すべてのコンサルティングの活動・経験・実績が、そこに集約されています。
クライアントの皆様の感想をお聴きすると、以下のようなお声をいただきます。
「コンサルタントにありがちな（ありがちだと思っていた）提案の押しつけ、型にはまったマニュアル的なノウハウの提供ではないところに惹かれました。」
「私（経営者）の考え方や価値観をしっかりと共有しようという姿勢を強く感じ、またそれに単に迎合するということでもなく、私自身も漠然とやりたいと思っていたことの実現に対して柔軟に、多彩なアイデアで明確な方向性と具体策を示してくれるので、自分にもできる！！という確信をもって取り組める」
クライアントには、河原田とのコンタクトが可能な範囲で取れるよう、個別携帯電話もお知らせし、メール・ＦＡＸなどでもコンタクトがとれるようにし、家族的なアプローチを重視しています。
歯科・医療という業界を中心とし「人が主役となる業界」に対する数多くの実績と知見を有するとともに、クライアントと一体となって、新たな業界発展の方向性を常に模索してきた結果、数多くのクライアントの方に温かいご支持をいただいております。
このような支持をいただけるベースには、その大きな特徴として、
「人間心理に基づく専門理論」
にコンサルタント自身が深く精通していることもあります。
近年ではビジネスにおける心理学ブームに便乗し、採用を謳われるコンサルタントも数多くおられますが、弊社コンサルタントは学生時代から行動心理学の権威的学術機関でもある大阪大学、専門的な研究機関での経験も経て、心理学の実践的応用を常に学び、模索してきた経緯もあり、ベースとなる学術的な基盤や知見、そして現場での応用経験を数多く有しています。
近年では、ＮＬＰ・ＬＡＢプロファイル・ＤｉＳＣなどの最新の実践心理学を取り入れると共に、ＮＬＰにおいては、その発祥である米国ＮＬＰ協会の現理事、クリスティー・ホール博士に師事し、世界でＮＬＰを教えるためのトレーナートレーニングを受け、認定トレーナー・アソシエート（Trainner Assosiate）として起業家育成や従業員教育にもあたっています。 また、システムエンジニアとしての経験も有し、ＩＴシステム開発・プログラミングの業務経験から培った論理性・ロジックの組み立ての能力が、様々な複雑に入り組んだ情報をシンプルに整理し、活用できるように構築するスキルの土台となっています。（もちろん、ＩＴに関わる専門知識それ自体も非常に貴重なリソースとなっています。）
これらのコンサルタントのベースとなる独自資産の上に、クライアントとの方との現場でのコンサルティング経験を積み重ねてきたことで、現場の感性と「人を活かす」経営の支援手法に定評をいただいております。

なかには、「数百社（医院）・数千社（医院）のコンサルティング実績」と記載され、実績を大きく語るコンサルタントの方もおられます。嘘とは言えませんが、実際にそのようなことができるのかは信じがたい数字ではあります。
１０年のコンサルティング実績がある方でも、仮に２００社の実績があるのであれば新人の頃から、１年に２０社のコンサルティングを「毎年」「新規」のクライアントに対して実施することになります。
毎月１回のコンサルティングを実施したとして、月２０日稼働をほぼフルに稼働しながら、新たなクライアントを年間に２０社契約し、しかも全てのクライアントを１年以上はリピートしない前提でなんとか可能な数字であり、あまり現実的とは言い難いものがあります。
リピートが発生しないプロジェクト業務（戦略立案のための報告書作成業務）であったとしても、そこに深く関わるためには１社あたり最低でも１カ月は必要となり、仮に頑張って、定期的なコンサルティングは一切行わず、１カ月に２社のプロジェクトだけを請け負ったとしても、１０年で２４０社。あまり質が高いとは考えにくいのが実情です。
そうした場合の多くが、組織全体としての数字であって、コンサルタント自身は実際には受注のみを行っていただけ、現場の業務を部下に丸投げしているケースを含む場合がほとんどであり、そのような結果数値だけに基づく実績はあまり身のあるものではないかもしれません。
表面的な数値に惑わされるのではなく、そのコンサルタントと直接対話して、表面的な言葉ではなく、その内容にクライアントに対する誠実さが感じられるかどうか、また自分と性格や人格的に合うかどうかなどをしっかりと確認した上で決めてください。

「１００％、絶対にコンサルティング報酬の元がとれる」という元本保証のコンサルティングを提供しているわけではありません。もしもそのようなことをお望みであれば、弊社のコンサルティング支援はおすすめすることはできないかと思います。
しかしながら、結果として弊社コンサルタントとの契約は１年で終わることが少なく、10年以上となっている場合が多いことからも、契約時のお互いの決意のもと、着実な成果を生み出していることの証であり、最初のしっかりとした話し合いが効果を現実のものとする為の重要な要素になると考えています。
コンサルタントの報酬が、組織の経営や利益を圧迫することは互いの意図するところではありません。
コンサルティングへの投資は、それによって生み出される新たな利益の中から賄われること、無論、その投資以上の利益を継続して創出することを目的として行って頂くものです。
個別のコンサルティングを実施する場合、社員の方を１人多く雇うくらいの費用がかかるため、弊社も安易な気持ちでお受けすることはありません。
ご契約の前には、コンサルタント自らが必ずご訪問して直接的な対話を通じながら現場の課題やビジョン、クライアントが望まれる本当のゴールや成果がなにかを明らかにします。弊社がコンサルティングを行うことにより、実現の可能性が高いと互いに判断でき、ご依頼主様がその報酬を上回るコンサルタントの活用を行うと、決意を強く持たれた場合に限り、ご契約を行うことになります。

これまでのコンサルティング経験から考え、社外パートナー・経営顧問としての役割として、月1回の訪問ペースがもっともコンサルティングの投資効果が高いことが分かっています。もちろん、訪問は月1回であったとしても、クライアントの皆様は緊急時にはメールや電話でのご相談をなさいますので、文字通りで感じるよりも「身近で常につながっている」という感覚をお持ちいただいているようです。
１カ月という時間は意外とアッという間に過ぎ去ってしまいます。
月１回の訪問頻度がもたらす価値とは、以下のように考えることができます。
月に1回の訪問時には、経営者との面談はもちろんのこと、状況に応じて社員との個別面談、グループミーティング、会議への参画、および社内研修などもスケジュールに組み込むことになります。
コンサルタントの提案内容は、受けられる前に想定されているよりも非常に多種多彩であるため、組織のスピードによっては月１回でも消化しきれない場合もあるかもしれません。その場合には、組織の状況に合わせて、実践対策の支援アドバイスや担当者レベルでのフォローも実施することがあるため、着実に結果を出していくことができます。
つまり、クライアントは必然的に、年12回のＰＤＣＡのサイクル、新規の小さなプロジェクトを組織一丸となって回すこととなるため、何もせずに1年を過ごした場合と比べ、時間が経過するごとに違いが出て当たり前だと考えられます。
一般的に、コンサルタントの報酬は最終的にその人物に応じた「稼働時間」と「原価」によって決まってきます。特にプレイングマネージャーの経営者の方は実感できると思いますが、ご自身が１日業務を止めた場合、どれだけの売上が失われるかを考えて頂ければご理解いただけるのではないかと思います。
特殊な状況があり地域的に可能な場合には、２時間ずつの月２回訪問で、１回は経営者との面談に、あと１回はスタッフミーティングや会議にといった変則的な形でお受けすることもありますが、お互いにとって効率的とはあまり言えません。
うまいコンサルタントの使い方をすることで、効果を維持しながらも費用を抑えることは可能ですが、まずはベースとなる標準的なコンサルティング体系で効果を実感されることをお勧めします。

コンサルタントの中には、成果報酬型を行う方もいらっしゃるかもしれません。
短期的な売上の向上を図ることは単発的なノウハウでも可能な場合があり、その見返りとして得られる成功報酬が通常よりも格段に大きくなることがあるためです。
しかしながら、例えば「売上」を成果の基準として契約をした場合、利益を度外視した提案にコンサルタントが走る場合があったり、「利益」を成果の基準としても、先程記載したように、長期的なブランド構築などは無視した短期的な販促や無理な営業提案を行うことも多くなり、人材を育成する視点や長期的な独自資産の構築を面倒がってコンサルタントが取り合わないなどの弊害とトラブルが生まれることがあります。
また、クライアントが望む成果は必ずしも数値に関することだけではありません。
もし仮に、このような煩雑な契約でしか考えられないくらいコンサルタントを信用できないのであれば、現時点ではまだコンサルタントと契約する時期ではないと考えられた方がよいと思われます。
互いの信頼の上に、プロとしての関係性の中で、「この人となら気持ちよく仕事ができる」というコンサルタントに適切な報酬を基に契約することが基本であると考えます。
しっかりとした成果を出すために、全力でコンサルティングを行い、またクライアントはコンサルタントを活用し、その対価を請求するという、互いに緊張感のある関係がコンサルティング契約の理想のあり方であると考えております。

弊社のクライアントでは、年商７０００万円レベルから、支援後に年商５億を越えるようになるなど、はじめから成功されている方々ばかりではありませんでした。私たちを必要とされるかどうかは、「現状を変える」という強い思いをお持ちかどうかが大切なことであり、規模の大小は問題ではありません。
しかしながら、検討時の業績や経営状況によってはコンサルティング報酬の捻出が現実に難しい場合もあるかもしれません。
その際には、1度だけお試しでコンサルティングを体験できるスポット支援コンサルティングメニューなどもご用意しておりますので、まずは現状を変えるための１歩を踏み出すために、お気軽にご相談ください。

弊社のクライアントは、その大部分が歯科・医科クリニック様ですが、業種業界を問わず、ご依頼される方に共通するパターンがあり、またそのような方からは弊社の得意分野となってきた、ということもあって、しっかりとした実績が挙げられる可能性が非常に高くなっています。

• ・自らの力で組織を立ち上げ、これまで精いっぱいトップの力で引っ張ってきたが、
  「もっと良くなるんじゃないか」
  「現状にはまだまだ満足できないが、ここから先、どうしていいのか分からない」
  という想いがある。これから先の新たなステージへ専門家の知恵を借りながら、より強固な基盤を作り続けてステップアップしたい。
• ・二代目・三代目の事業継承者として、前任の経営者のスタイルを更に上回り、新たな経営者として従業員・スタッフとの関係づくり、組織ビジョンを新たにし、「スタッフ主導型の経営体制」を構築したい。
• ・目指すべき方向性ややりたい事は明確にあるが、それに対して自社（自院）の中で考えを巡らすだけでは行き詰まりを感じ始めた。論理的な道筋や根拠がある方法や取り組み方をもって、新しい突破口を見出してくれるパートナーが欲しい。

その他、もちろん新規開業のご相談や経営再生、ブランド化などに関するご相談をお受けすることも多々あります。
現在コンサルティング顧問をさせていただいている方々も、はじめて依頼される時には不安なこともあったと思います。しかし、コミュニケーションを通じて「今を変えたい」という強い想いと意思、それによる決断力をお持ちいただいた結果、素晴らしい結果を共に生み出すことに成功しているのです。
コンサルタントに全てを丸投げにしたり、委譲しようというのではなく、共に組織の成長を高めるためのパートナーとしてお付き合いを考えていただいている方が、弊社のクライアントの皆様の特徴であると感じます。